ストレスチェックを実施後に面接指導が必要とされたにも関わらず、労働者が面接指導を申し出ない理由としては、面接指導を受ける時間がない、あるいは面倒だからというものや、面接指導を受けても事態が変わるとは思えない、会社に自分が高ストレス者だと知られるのが嫌な場合、すでに精神科などに通院中なので必要性を感じないなどです。事業者はできるだけ高ストレス者が面接指導を受けたくなるような環境づくりに務めなくてはなりません。具体的にはストレスチェックの結果を受けて、面接指導を受ける時間がない人には、時間の自由度を高め、受けることのメリットを事前に十分に周知しておくことが大事です。また、面接指導を受けても事態が変わらないと思っている人に対しては、事業場側が労働者の健康状態をとても重要だと考えていて、必要に応じて適切な措置をする用意があることを事前に周知しておきます。

高ストレス者だと把握されたくない人に関しても、ストレスチェックの実施前に、高ストレス者だと判定されたとしても就業上の不利益を被ることはないということを十分に周知しておくことが大事です。ポイントになるのは、チェックを受けてもらう前の周知です。また、検査の結果が良い悪いを別にして、面接の必要性の判断は実務者が行う必要があり、医師の判断というステップを踏むことになります。しかし、実施者と面接指導の実施を行うものが別の場合はそれを事前に知らせておき不信感を得ないようにしておきます。